では、高すぎる耐震改修費用をどうするか？
そもそも、耐震診断とは現行の建築基準法の基準を満たさない木造住宅に対して
震度６強の地震がきても倒壊しないことを目標にしています。その判断の基準となるのが一般診断法です。（日本建築防災協会）
この場合その基準を満たしている場合は評点1.0と判定されます。が実際には評点は0.4~0.7になる場合が多いです。
次の段階の「耐震改修設計」では、「一般診断法」もしくは「精密診断法」によって改修計画が立てられます。
実際には一般診断法で改修計画が立てられる場合が多いようですが、ここで問題になるのが
一般診断法はもともときびしめに評価されるため補強の箇所も多く、床や壁を壊して工事が進められるため当然、費用も高額になるのです。
そこで考案されたのが、『耐震改修専用工法』です。
この工法は既存の床や天井を壊すことなく改修が進められるため、従来の耐震改修工事よりもローコストで工期も短縮されます。
なぜそのようなことが可能になるのかというと、耐震改修計画を行う際の判定方法が一般診断法に加えてN値計算や偏心率を用いているところです。
つまり、本来必要なところに適材適所に補強を行うため、無駄な経費や時間を省略できるのです。
